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【家づくりコラム】⑨土地選びの予備知識5つ

2022.10.11

難しいタイトルで、、、、。ちょっと嫌になってしまいますね。
自分の土地に家を建てると言っても、好きな高さで・好きな大きさで建てれるわけではありません。面積や高さなど様々な規制があります。その中で基本の5つを紹介します。

1建ぺい率と容積率

建ぺい率とはなに?容積率とはなに?簡単に説明しないとね。
家を上空から上から見た時の面積が「建築面積」と言います。

建ぺい率とは敷地面積に対する建築面積の割合の事です。
購入した土地の建ぺい率が50%の場合
100㎡の土地で50㎡以内で建物を建てることになります。

また、すべての階の床面積を合計したものを「延べ床面積」と言います。
容積率とは、敷地面積に対する延べ床面積を割合の事になります。

その土地が容積率150%の場合
100㎡の敷地の場合、150㎡以内の延べ床面積でなければなりません。
これは用途地域によって決められています。

 2家の位置が決まる道路との関係

 建築法規の中に敷地の前面道路の幅員が4m未満の場合道路の中心から2メートルの部分までは所有する敷地内であっても建物や、塀などは作ってはいけない決まりになっています。

これは将来道路幅を4メートル幅に拡張するための措置です。

また、日ごろ私たちが道路として使用しているところが役場が道路として認めていない場合は敷地に道路が面していないこととなり新築が建てれなくなります。

以上のように実際購入した土地に接する道路は重要なポイントになってくるので今日入する際はチェックする箇所になりますね。

3絶対高さ制限・斜線制限とは?
あるひとかたまりの町並みの中のすべての建物をある一定の限度を超えない大きさで揃えようとする規制があります。用途地域によって違ってきます。

住居専用地域には「北側斜線制限」と言われる高さの制限があり、さらに第一種・第二種低層住宅専用地域には「絶対高さ制限」と言う規制も加わります。

用途地域によって建てれる高さに規制があると言うことです。

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4緩和規制もあります

中には規制が緩和されるケースがあります。
土地の有効利用のため建築物の形状や計画内容に寄って床面積や高さの制限が緩和されるケースがあります。
例えば地下室が総面積の1/3以下であれば延べ床面積に算入されない場合があります。
また住宅母屋と一体として作られた車庫は総面積の1/5までは延べ床面積に算入されない場合があります。

ご自身が購入した土地が規制緩和が利用できるかどうかは、専門的な知識が必要になってきます。建築士に相談するのがよいですね。

5防火地域や準防火地域
住宅密集地や幹線道路に接する地域、商業・工業地域には「防火地域」「準防火地域」という指定があります。
建築するその敷地が「防火地域」「準防火地域」の指定を受けていたら、耐火性能のある建物を建てなければなりません。
「木造の建物を建てたいのに木造が建てられない」というケースも発生することもあります。
またこれらの指定以外にも屋根や壁を燃えにくい素材にしなければならない地域があります。
地域によっては家の素材が決まってしまうのです。
自分の土地がその指定に含まれるかどうか?建築士に調べてもらいましょう。

全く頭に入らない人もいらっしゃったかもしれませんね。この5つの基本法規に関しては建築士に相談するのがいいです。しかも親切な建築士に相談するのがおすすめです。